情報商材に関する基礎知識
情報商材で稼ぐ心得
■有益な商材をつくる
情報商材は書店で売られているような書籍と違い、立ち読みもできませんし内容の審査（公序良俗に反する表現の審査以外）は基本的にはありません。
つまり内容が有益でなくてもノウハウとして販売できるのです。
しかも情報商材はクーリングオフ制度は適用されませんので、はっきり言ってしまえばインフォプレナーのさじ加減一つで作れてしまいます。しかし情報商材はお金を出して買ってもらうものですから、常識人としてお金を出すに値する内容の商材を作成する必要があります。
情報商材で稼ぐのであれば、必ず心得ていてほしいことです。
■過大な表現はしない
最近の情報商材は夢のような表現をするものが出回っています。そういった過大な表現は情報商材の質を悪くしますし、業界自体にも悪いイメージがついてしまいます。
また購入者も騙された感覚に陥ってしまうでしょう。またこういった商材が出回っている現在だからこそ、正しいキャッチコピーを書いた方が購入率も高くなってきます。
■同じ商材を使い回さない
自分が一度書いた商材を別の商材として販売することは絶対に止めましょう。
セールスレターを変えて新商材として販売すると、もし同じ商材を買った人はがっかりします。商材を完成させることはかなりの労力を必要とします。
そんな裏ワザのような商材を販売するのはインフォプレナーとしてはあるまじき行為です。
■他の商材を真似ない
他のインフォプレナーが書いた商材や書店で売られている書籍などの一部を改ざんして販売することは決して良くない行為です。
下手をすれば訴えられることも考えられます。
情報商材とは、その人の生の声や経験談が価値のあるものとして販売されているのです。真似るという行為は、はっきり言うと情報商材ではありません。
■適正価格で販売する
例え有益な情報だったとしても、その情報はそれだけの価値のあるものなのかを一般消費者の立場で考えましょう。
もちろん高額にすればするほど購入率は下がるのが原理ですが、高額な場合はそれだけの価値があるからこそ設定してもいい商材なのです。
自分の情報はどれくらいのものなのか、そこを今一度考えましょう。
